「宅建試験まであと1ヶ月しかない」という時期から勉強をする人もいるでしょう。

1ヶ月の勉強で宅建合格できるの?

難しいですが、1ヶ月の詰め込みで合格した人を数人知っています。
また、これまでしっかり学習してきた人でも試験の1ヶ月前は精神的にも体力的にも最も追いつめられる時期です。
しかし、同時に一番実力を伸ばすことができる時期でもあります。
もし、学習方法を誤ってしまった場合は致命的になる可能性も。

誤った学習方法で進めないために、正しい勉強方法とやってはいけないポイントをおさえましょう。
1ヶ月前からの勉強で宅建に合格するのに必要なポイントは以下の通りです。
それでは、1ヶ月の勉強で宅建試験に合格するための勉強方法とやってはいけないポイントを具体的にみていきましょう。
宅建試験1ヶ月前は一問一答形式の過去問で合格を目指そう
宅建試験の1ヶ月前から学習を始める人は過去問を使って知識を集約していきます。
本試験で役に立つ重要知識さえ頭に入っていれば、難しい応用知識を知らなくても十分戦うことができるからです。
重要な知識だけを集約するのであれば、通常の分野別・年度別過去問集では情報が多すぎます。
重要知識の徹底的な定着で正答率5割以上の問題をすべて正解することを目標にした場合、一問一答形式の過去問で徹底的に知識をたたき込むのがオススメです。
できれば民法・宅建業法・法令上の制限・その他の法令を5日~1週間で回せるくらいに圧縮して、これを淡々と繰り返しいきましょう。
1ヶ月で宅建合格するためには暗記科目にも力を入れよう
宅建試験の1ヶ月前は暗記の作業も進めていきましょう。
法令上の制限では「防火地域・準防火地域の違い・建築基準法・建築確認、宅建業法の頻出分野である35条書面・37条書面の記載事項」など暗記すべき項目はたくさんあります。
直前に覚えた知識は忘れにくいので、すき間時間を使って暗記作業を頑張りましょう。
1ヶ月前での宅建合格のために学習すべき科目の優先順位
宅建試験の直前1ヶ月前の学習科目の優先順位について解説します。
出題科目 | 出題数 | 得点目標 | 備考 | |
優先順位1 | 宅建業法 | 20 | 17~19 | 宅建業法で最低でも8割以上の正解ができなければ非常に合格は厳しくなります。最も優先順位は高く、得点源です。 |
優先順位2 | 法令上の制限 | 8 | 5 | 宅建業法の次に得点しやすい分野です。学習コストが少なく点数につながりやすい部分を重点的に仕上げましょう。 |
優先順位3 | その他の法令 | 8 | 6 | 一つ一つの単元は深い部分もありますが、過去問の知識を中心に絞り込んで学習すると安定します。 |
優先順位4 | 権利関係 | 14 | 9 | 暗記が通用しにくく、直前期に伸びる科目ではないので優先順位は上の3科目より劣ります。 |
合計 | 50 | 37~39 | 過去の最高合格点は2018年の37点なので、37点以上を獲得できれば高い確率で合格できます。 |
優先順位が最も高いのは宅建業法
学習初期~直前期を通して常に最も優先順位の高い科目が「宅建業法」です。
特に宅建業法における「宅建業者と宅建士の欠格事由」、「重要事項説明、37条書面」は失点しやすい部分です。

細部まで頭にいれることで、宅建業法での失点を防ぐことができます。
特に「重要事項説明、37条書面」は暗記が必要な項目なので、直前期に向けて少しずつ暗記を進めていくのがベストでしょう。
直前期でも伸ばせる法令上の制限・その他の法令
法令上の制限・その他の法令は過去問の焼き直しが多い分野です。
しっかりと過去問の周辺の問題(枝問)を対策したうえで、関連する知識で未出題の部分を抑えれば得点源にできるでしょう。
特に直前期改めて力を入れたいのは都市計画法・宅地造成規制法・農地法・国土利用計画法などの分野です。

建築基準法が苦手な方は基本事項の学習にとどめて深入りしないようにしましょう。
建築基準法は得意・不得意が分かれる科目なので、そこでストレスを感じてしまうより、伸ばすことのできる科目に時間を使うほうが効率的です。
なお、その他の分野でも税法・地価公示法・不動産鑑定基準・住宅金融支援機構・景品表示法などは過去問の知識から外れないように学習をしましょう。

未出題分野を学習すると奥が深すぎるので、予備校の直前模試で出題された分野に絞って知識を頭に入れるようにしてください。
本番は未知の問題に対応することになるので、土地や建物の分野は過去問で雰囲気を掴んだら、あまり時間をかけない方が得策です。
出来が悪くても不安に感じる必要はないでしょう。
民法の優先順位は低くても実力の維持が必要
直前期に民法が伸び悩み、民法の学習に時間を使ってしまうのは得策ではありません。
民法は費やした時間に対して得点につながりにくい科目です。

民法は6割~7割の正答率を目指して学習をすれば十分なので、出来が悪くても悩まないようにしましょう。
直前期にしっかりと知識を入れておきたい部分は民法総則(制限行為能力者・意思表示・代理・時効)と債権分野でしょう。
物権・担保物権は難度の高い問題が多いので、基本論点を過去問中心に抑えておきましょう。
宅建試験合格のために1ヶ月前にやってはいけない2つのポイント
宅建試験1ヶ月前にやってはいけない2つのポイントについて解説します。
過去問や問題集以外の学習を増やす
宅建試験の直前に新しいテキストに手を出すのは避けましょう。
予備校の講座なども新たに受講しない方が良いです。
テキストや予備校でゆっくり勉強するには1ヶ月では足りません。

直前1ヶ月でテキストに手を出しても得点は伸びません。
問題集や過去問をひたすら解くことが大切です。
通勤電車や昼休みなどのスキマ時間を使って、スマホでできる問題を少しでも解きましょう。
5分、10分の積み重ねが宅建合格へ導いてくれます。
月額1,078円で多くの問題がある月額定額サービス【ウケホーダイ】がおすすめ。

定額ですし、他の講座と違って1ヶ月だけで使えるので、1ヶ月前からのスキマ時間学習にぴったり。
オンスク.JPは別記事で詳しく紹介していますので合わせてご覧ください→オンスク.JPの宅建講座内容や評判・口コミ!月額料金制なので、短期でも始められる!
宅建業法の学習時間を削る
直前期で絶対にやってはいけないことが宅建業法の学習時間を削ることです。
宅建業法は50問の出題のうち、20問が出題される最重要科目。
宅建業法で9割得点すると、残りの科目については6割得点すると合格できます。
直前期は過去問・問題集と宅建業法を軸に実力アップを目指していくことが重要でしょう。
1ヶ月前からの勉強で宅建試験に合格する勉強方法まとめ
今回は、1ヶ月前からの勉強で宅建試験に合格するための勉強方法とやってはいけないポイントについて解説しました。
宅建試験の1ヶ月前から勉強を始める人もいるでしょう。
時間がない中で勉強するのは難しいですが、不可能ではありません。
間違った方向に舵を切ってしまうと合格が遠のいてしまう時期でもあります。
基本は過去問と問題集で宅建業法を中心に他の科目も知識を詰め込んでいきましょう。
1ヶ月でも効率的に勉強すれば、宅建合格がみえてきます。
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